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武市ウインド名古屋のご紹介

社長のごあいさつ

少年時代に、創業の父が夜なべで一心不乱に図面を描いているのを見ているのが好きでした。 その背中はまるでお客様と語り合っているような姿でした。工事現場に行けば、その図面が見る見るうちにカタチとなっていく。設計者も、監督も、職人も、ただひとつの目的「お客様の繁栄」のために一体となっている現場は、とても誇らしく意気に感じたものです。昭和38年創業、以来49年 どんなに時代が変わろうとも、この創業の心を大事にして、これからも歩んでまいります。

経営理念

喜ばれてこそ人、信頼されてこそ経営
私たちは、お客様の夢をカタチにしていく建築の仕事を誇りとし、お客様のお役に立ち、心から喜ばれるものをつくることを大切な使命と心得る。私たちの仕事は、お客様やお取引先様、社員と共につくっていくものだから、お互いに喜ばれ信頼される関係を私たちが源となって築いていく。私たちは、自らの心・技術・サービスを磨くことで、人々に喜ばれる人となり、社会に信頼される会社を築いていく。

ビジョン

人が良くって、会社が良くってお客様が、取引先様が、地域や業界が応援する会社!

営業理念

お客様の想いをカタチにしお客様に喜んでいただくことが私たちの仕事です

会社概要

名称 株式会社 武市ウインド名古屋
本社所在地 〒463-0046 名古屋市守山区苗代一丁目13番37号
電話 (052) 794 – 3322 (代表)
FAX (052) 794 – 7286
不動産部 (052) 794 – 7705  HP
FAX (052) 794 – 7286
東京オフィス 〒140-0002 東京都品川区東品川2-2-25-906号
電話 (03) 5715 – 4400
FAX (03) 5715 – 4401
資本金 2500万円
営業種目 商業施設・店舗・オフィスのデザイン設計・施工、家具及び室内装飾品の制作・販売、内装仕上げ・室内空間の装飾における企画・立案及び施工、屋内外広告看板の企画・設計及び施工、新築住宅及びリフォームの設計・施工、宅地建物取引業
許可 建設業登録 愛知県知事許可(般-22) 第32339号
宅地建物取引業登録 愛知県知事免許(3) 第20731号
届出 屋外広告業(全国都道府県・政令指定都市・中核都市)
加盟団体 社団法人商業施設技術者・団体連合会
協同組合 日本店装チェーン
取引銀行 静岡銀行 大曽根支店、三菱東京UFJ銀行 東支社、
瀬戸信用金庫 苗代支店
主な顧客 (株)アルペン、(株)ヴァリック、スガキコシステムズ(株)、(株)一蘭、(株)ハピネス・アンド・デイ、タイホウコーポレーション(株)、(株)マルト水谷、ミスタードーナッツ各店、名鉄産業(株)、名鉄薬品(株)、(株)コイサンズ、ブリヂストンスポーツ(株)、(株)クリエイト・レストランツ・ホールディングス〈順不同 敬称略〉
主な仕入先 (株)サンゲツ、シンポ(株)、ダイキンエアテクノ (株)、(株)ユニティ、(株)オーカネ、東芝キヤリア (株)、(株)ニップコーポレーション、タニコー(株)、コイズミ照明(株)、東リ(株)、アイカ工業(株)、(株)マルゼン 等〈順不同 敬称略〉

沿革

昭和38年 2月 名古屋市中村区で現会長 各務 雅樹が商業店舗の設計施工業として創業
昭和42年 2月 名古屋市東区に移転
昭和44年 6月 株式会社武市ウインド名古屋を資本金500万円で設立
昭和50年 3月 現住所に社屋新築移転
昭和55年 5月 資本金1250万円に増資
昭和62年 5月 資本金2000万円に増資
平成2年 12月 本社改築増床
平成8年 4月 各務 雅樹が代表取締役会長に
各務 雅博が代表取締役社長にそれぞれ就任
平成13年 5月 資本金2500万円に増資
平成18年 4月 東京オフィスを開設
平成18年 11月 宅地建物取引業開始

品質・環境方針

品質方針

私たちの事業は繁栄する店舗づくり、快適で美しい住まいづくりで、顧客に喜ばれる事を目的とします。その為に良いプラン・デザイン・適正な価格、高い品質の工事、安全なメンテナンスで構成される製品を実現すると共に、製品を実現するプロセスにおいて顧客に『安心』を積み重ねて提供し、顧客との深い信頼関係を築き、私達は、数ある会社の中から選ばれ、繰り返しご注文を頂ける信頼性の高い事業を目指します。

環境方針

  • 当社の事業活動の全ての領域において環境負荷の低減に取り組みます。
       ・環境負荷の低減に寄与する設計計画の提案、これを厳重に管理いたします。
       ・建設副産物の削除およびリサイクルの推進に取り組みます。
       ・施工段階における環境汚染の防止に努めます。
       ・事業活動における環境汚染の防止に努めます。
       ・環境保全のための商品、技術の選択を行います。
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  • 環境保全に関わる法規制および当社が同意する外部からの要求事項を遵守いたします。
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  • 教育や社会監査を実施し、社員の環境に対する意識と対応力を高めます。
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  • 環境マネジメントシステムの運用により継続的な改善を図ります。
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  • この環境方針は全従業員、取引先に調和させると共に外部へはHP上で公開します。
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